月別アーカイブ: 2013年11月

世の中に認知されていないものは検索されない

当たり前のことなのですが、世の中に認知されていないものは検索されません。

これはどういうことかと言うと、世の中の人々の多くが、その商品やサービスが、世の中に存在している、ということを知らなければ、インターネットの検索エンジンで、検索されないということです。

検索するためには、検索キーワードが必要です。そしてその検索キーワードは、基本的には、その名称を指すもので検索されることが多いです。結婚式関連であれば「結婚式」「ドレス」「ブーケ」「引き出物」といった名称になるかと思います。

これら以外の、マイナーな言葉では検索数が少なく、キーワード広告を出稿しても、その広告が見込み客の目に触れることが少なく、成果にはつながりません。

ウエディング業界で有名な「すぐ婚」「スマ婚」は、電車の社内広告などを大量に投下し、まずは名前を知ってもらうことに注力し、その上で、これらのキーワードでキーワード広告を出稿しています。

店舗立地は重要

店舗展開をしているBtoCビジネスの場合で、インターネットのキーワード広告で集客を行う場合、店舗立地により戦略が大きく異なります。

1)都心に立地する店舗の場合
– 大阪でいえば梅田やなんば、天王寺、神戸なら三宮といったターミナル駅の周辺
– 「業態+エリア名」での集客が可能

2)都心から電車で15分程度離れた場所
– 大阪でいえば千里中央、豊中、阪神間なら西宮、兵庫といった場所など
– 「業態+エリア名」での集客では集客ボリュームが限られている
– お客様はむしろ梅田やなんば、三宮などのターミナル駅の店舗を選ぶこともある

3)都心から電車で30分以上離れた郊外
– 兵庫でいえば姫路、関西でいえば和歌山、奈良、滋賀など
– 「業態+エリア名」で集客する場合、広域エリア名を入れる必要がある

もっとも集客がしやすいのは1)です。競合も多いエリアになりますが、お客様も多く、競争は激しいながらも、一定の集客を見込むことができます。なにしろ需要が多いエリアとなりますので、広告戦略次第で自社のシェア拡大が見込めます。

2)については、なかなか集客が難しいエリアです。お客様は容易に1)のエリアにアクセスが可能ですし、仕事帰りや学校帰りに日常的に1)のエリアに来ている場合も多いです。この場合、1)のエリアよりも自宅近くでサービスを受けるメリットが特にない場合、集客は苦戦します。「業態+エリア名」ではキーワード広告の表示回数が少ないためクリック数を稼ぐことができず、エリアを限定したビッグワードによる広告出稿や、バナー広告の出稿、場合によっては駅貼り広告などのリアル広告も検討する必要があります。それなりに人は住んでいるわけですので、そのエリアでの認知度を高める戦略から始めましょう。

3)については、その府県において、県庁所在地のある市の中心部に立地しているような場合、集客は容易な場合もあります。関西では和歌山市、奈良市、などは2)よりもネット広告による集客がたやすいこともあります。というのはこれらの場所であれば、「和歌山」「奈良」といった広域キーワードでそこそこの露出が見込め、かつ店舗が市内中心部にあればアクセスも良いからです。また競合も少ないことから、うまくいけば一人勝ちができる可能性があります。

このように、店舗立地によってもネット広告の戦略は大きく異なるのです。

広く考えよう

ホームページで集客し、顧客を獲得しよう、という場合、ネットの最新技術やSEOのテクニック論などに走りがちです。しかしながら正直なところ、そういった小手先のテクニックでの集客は限界があります。また、根本的なサービスに、他社との差別化ポイントを見いだせないまま、ホームページを使えばなんとかなる、と思うのは危険な考えであるという気もします。

むしろホームページを使うにしろ、大切はことは根本的なこと。つまり自社が他社と比べて競争優位なポイントはどこなのか、そしてそこを伸ばすにはどうすればよいか、を考えることだと思います。

ネット広告にしても、需要があるものの売上を上げることはたやすく、そもそも需要があまりないものはどう頑張っても売れません。それと同じように、ホームページやインターネットは、自社の強いポイントを伸ばすのは得意だと思います。

また需要そのものはインターネットの中ではなく、インターネットの外で生まれることのほうが多いと思います。たとえばテレビや新聞で見て、ネットで検索するという行動は当然のものになりました。このように、自社のことを最初に知ってもらうのは何もネットに限らないのです。

そんな感じで、インターネットを活用する場合においても、インターネットの中だけで考えるのではなく、リアルの世界を含めた全体でもって考えることが大切だと思います。

「お客様はどこにいるのか?」ではなく「お客様はどんな人なのか?」を考えよう

インターネット技術の進化により、インターネット利用者の利用動向などから、その人の性別や居住地はもちろん、何に関心があるのか、といったことについても、次第にわかるようになってきました。もちろん似たような技術は数年前からありましたが、ここ1年ほどで技術が大幅に進化し、実用に耐えうる精度になってきたな、という印象です。

一方で、従来からある検索キーワード連動型広告は、有効なキーワード(売上に結びつきやすいキーワード)の入札単価がどんどん高くなり、資本力のある会社、あるいは全国で店舗展開しているなどして、受け皿が広い会社が牛耳るようになってきました。

それでは、それ以外の会社はどうするのか。現時点での解は、リターゲティング広告や、ターゲティング広告をうまく組み合わせることだと思います。これらは一般にディスプレイ広告と言われるものです。以前はディスプレイ広告というと、インタレストマッチ広告やコンテンツマッチ広告というようなマッチング広告しかありませんでしたが、これらは基本的には、広告を表示させるホームページと広告とをマッチングさせるもので、「ターゲットユーザーはこのホームページにやってくるだろう」という推定のもと、広告出稿をしていました。

しかし現在では、ほとんどのネット広告枠がネットワーク化されています。ネットワーク化されているとは、広告枠がどんなホームページであるかに関わりなく、一元管理されているということです。これにより、お客様がどのホームページを見ているかに関係なく、広告を出稿できるようになりました。ここに技術のブレイクスルーがあります。つまり「お客様はどこにいるのか?」を考える必要がなくなり、「お客様はどんな人なのか?」だけを考えることで、広告出稿ができるようになりました。